活用事例

会議室が息苦しい、席によって暑い・寒いが偏る、換気が適切かどうか答えられない——。事務所衛生基準規則では室温18〜28℃・相対湿度40〜70%、CO2濃度は1,000ppm以下が目安とされています。CO2センサーと温湿度計を執務室・会議室に置くだけで、体感ではなく数値で答えられる状態を作れます。

上場企業では、有価証券報告書のサステナビリティ情報（人的資本）や統合報告書、健康経営度調査（健康経営銘柄・健康経営優良法人）への回答で、換気設備の整備や快適な職場環境づくりといった取り組みを社外に示す場面があります。測定値そのものを公表する例はまだ限られますが、記載した取り組みの裏付けとして「いつ・どの部屋で・どれだけの数値だったか」を示せる継続記録があれば、開示担当や衛生委員会からの問い合わせに即答できます。

取引先から保管環境の説明を求められる、温度に敏感な商品を扱う、夏場の庫内温度を把握できていない——。倉庫の温湿度は「測っていないと答えられない」典型例です。電源や通信設備が限られる環境でも、ハブとセンサーだけでスモールスタートできます。

専任者のいないサーバー室・機器室こそ、無人の時間帯の異常が事故につながります。ラックまわりの温度、空調の効き、漏水、電源系統の電力を常時記録し、しきい値超過を通知。専用の環境監視装置を導入するほどではない小規模なサーバー室・通信機器室に適しています。

省エネや電気代の説明は、「どの機器がどれだけ使っているか」を測るところから始まります。スマートプラグを対象機器に挟むだけで、機器単位の消費電力と電力量を継続記録。施策前後の期間比較で、削減の取り組みを数値で示せます。

夏場のキッチンは40℃近くまで上がることもあり、2025年6月から義務化された職場の熱中症対策は厨房も例外ではありません。キッチンの暑熱環境、フロア（客席）の快適性、冷蔵・冷凍庫の庫内温度を、対応センサーでまとめてデータ取得し、手書きの温度チェック表に代わる記録を残せます。

シェアオフィスは「快適さ」そのものが商品です。CO2・温湿度の実績データを会員に示せれば、環境品質が差別化の材料になります。複数拠点のワークエリア・会議室・ブースを対応センサーで計測し、本部から全拠点を一括管理。無人時間帯の空調の切り忘れも電力データで見つけられます。